※ PIは国内取引所での取り扱いがなく、購入には海外取引所の利用が必要。投資は元本保証ではないため、余剰資金の範囲内で判断すること。
仮想通貨PI（パイネットワーク）とは？基本情報と仕組み
Pi Network（パイネットワーク）は、スタンフォード大学出身のニコラス・コッカリス博士とチェンディオ・ファン博士らが2019年に立ち上げた暗号資産プロジェクトである。従来の暗号資産マイニングが高性能なハードウェアや大量の電力を必要とするのに対し、スマートフォンのアプリで1日1回ボタンをタップするだけでマイニングに参加できるという手軽さで、世界中に大きなコミュニティを築いてきた。2025年2月20日にオープンメインネットへ移行し、実際の取引所での売買が可能になった。「パイコイン」「πコイン」といった呼び方をされることもあるが、正式名称・ティッカーはいずれも「PI」で同一の資産を指す。
PIの技術的な仕組み
PIはSCP（Stellar Consensus Protocol）方式を採用したブロックチェーンで、従来のPoW（プルーフ・オブ・ワーク）のような膨大な計算力を必要としない設計になっている。ユーザーは「セキュリティサークル」と呼ばれる信頼関係のネットワークを構築しながらマイニング報酬を得る仕組みで、これがPIの3,300万人超という巨大なユーザー基盤の形成につながった。2026年に入ってからはProtocol v25でゼロ知識証明に関する暗号技術（BN254・Poseidonハッシュ）が実装され、続くProtocol v26.1（後述）でスマートコントラクトに向けた基盤整備が進んでいる段階である。技術面の進捗はPI Network公式のブログやX（旧Twitter）で随時発表されるため、購入前に最新のロードマップを確認しておくことが望ましい。
他の主要暗号資産との違い
ビットコインやイーサリアムと比較すると、PIは参入のハードルの低さを最大の武器にしてユーザー数を伸ばしてきた点に特徴がある。一方で、時価総額や取引量の規模では大手コインに大きく水をあけられており、実用性の証明はこれからという段階にある。以下の比較表で全体像を整理する。
| 項目 | ビットコイン（BTC） | イーサリアム（ETH） | PI（パイネットワーク） |
|---|---|---|---|
| 時価総額（2026年8月時点） | 約190兆円規模 | 約35兆円規模 | 約9.9億ドル（約1,500億円規模） |
| コンセンサス方式 | PoW | PoS | SCP |
| マイニング方法 | 専用機材が必要 | ステーキング | スマホアプリでの参加 |
| スマートコントラクト | 非対応 | 対応済み | 実装に向けて開発中 |
| 国内取引所での取扱 | あり | あり | なし（2026年8月時点） |
PIを含む暗号資産は価格変動が大きい高リスク資産である。トークンアンロックによる売却圧力、開発進捗の不確実性、規制動向など不確定要素が多い。投資は余剰資金の範囲内で、損失を許容できる金額にとどめること。本記事は情報提供を目的としたものであり、投資助言を行うものではない。
【2026年8月最新】PIの価格推移と現在の状況
PIは2025年2月のオープンメインネット移行・取引所上場から1年半が経過し、価格は上場時の高値から大きく調整している。2026年8月8日時点でPIは約$0.089で取引されており、これはATH（過去最高値）$2.99から約97%下落した水準にあたる。時価総額は約9.9億ドルで、暗号資産全体のランキングでは80位台前半に位置する。1年前の水準と比較しても下落基調が続いている点は、購入を検討する上で押さえておきたい事実である。
価格推移の主な流れ
2025年2月の上場直後にATH $2.99を記録した後、PIは既存マイナーによる継続的な売却圧力を受けて下落基調に転じた。2025年内は$0.19〜$0.51のレンジで推移し、2025年12月31日には$0.2048で取引を終えている。2026年に入ってからも下落は続き、7月には一時ATH近辺の安値圏まで調整する場面もあった。直近では反発の動きも見られるが、複数のテクニカル指標では依然として弱含みの状態が続いており、明確な上昇トレンドへの転換は確認されていない。以下の表に主要な節目を整理する。
| 時期 | できごと | 価格の目安 |
|---|---|---|
| 2025年2月20日 | オープンメインネット移行・取引所上場 | $1台でスタート |
| 2025年2月下旬 | ATH（過去最高値）を記録 | $2.99 |
| 2025年12月31日 | 2025年の取引を終値で終了 | $0.2048 |
| 2026年7月 | 安値圏まで調整、ATH比で大幅下落 | $0.07台 |
| 2026年8月8日（現在） | Protocol v26.1アップグレード進行中 | 約$0.089 |
なぜ下落が続いているのか
PIの価格が上場来一貫して下落基調にある背景には、複数の構造的な要因が重なっている。最大の要因は継続的なトークンアンロックで、マイニングに参加してきた既存ユーザーへの配布分が段階的に流通市場へ放出される仕組みになっており、2026年後半にも約7億7,580万PIという大規模な追加放出が予定されている。加えて、国内外の主要取引所への追加上場が進んでいないことによる流動性の限定、KYC（本人確認）未完了ユーザーの移行が進みきっていない点なども、実需の広がりを鈍らせる一因になっている。供給が需要を上回る構図が解消されない限り、反発があっても持続しづらい状況が続く可能性がある。
Protocol v26.1アップグレードの内容
Pi Network公式は2026年8月11日を期限として、メインネットノードに対しProtocol v26.1への更新を求めるアナウンスを行っている。今回のアップグレードはコントラクトの安全性・状態管理・相互運用性・暗号技術の強化を目的としたもので、最終段階と位置づけられるProtocol v27に向けた重要なマイルストーンとされている。想定ダウンタイムは5分未満と大きな混乱は見込まれていないが、期限までに更新が完了しないノードはネットワークから切断されるリスクがある。スマートコントラクト機能の実装が近づいていることは中長期的な材料として注目されるが、アップグレードの完了自体が価格に直結するとは限らない点には留意したい。
本記事に掲載する価格・時価総額データはCoinGecko・CoinMarketCap・大手取引所の公開情報を参考に作成しているが、暗号資産の価格は常に変動しており、閲覧時点の実勢価格とは差が生じる場合がある。購入前には必ず各取引所の最新価格を確認すること。
PIはどこで買える？国内取引所では買えない理由
2026年8月時点で、PIはbitFlyer・Coincheck・GMOコインといった国内の暗号資産交換業者では取り扱いがない。これは金融庁への上場審査に一定の時間を要すること、PI自体がまだ比較的新しい銘柄であることなどが理由として考えられる。そのため国内在住者がPIを購入するには、海外の暗号資産取引所を利用することが必須となる。国内取引所での上場を待つという選択肢もあるが、上場時期は未定であり、早期に保有したい場合は海外取引所の利用を検討する必要がある。
海外取引所を使う際の考え方
海外取引所は日本円を直接入金できないケースが多く、国内取引所で購入した暗号資産を送金してから両替するという2段階の手順が必要になる。この記事では、送金コストを抑えられる中継通貨としてXRP（エックスアールピー）を使うルートを紹介する。XRPは送金速度が速く（数分程度）、手数料が低水準に抑えられている点が中継通貨として選ばれる理由である。取引所選びでは、取扱通貨数・日本語対応・手数料水準・セキュリティ体制の4点を軸に比較するとよい。
- PI/USDTペアでの取引に対応
- 1,500種以上の豊富な取扱通貨数
- 完全日本語対応（UI・サポート）
- Maker手数料0%と低コスト
- スマホアプリ（iOS/Android）対応
- 2段階認証などセキュリティ機能が充実
- 金融庁の登録を受けていない海外取引所
- 国内取引所と比較してサポート体制に差がある
- 新興・小型銘柄は情報の見極めが必要
- 日本円の直接入金には非対応
PIの買い方（6ステップ完全ガイド）
PIは日本円で直接購入できないため、国内取引所でXRPを購入してMEXCへ送金し、USDTに交換してからPIを購入するという流れになる。手順自体は難しくないが、送金時のタグ入力など注意すべきポイントもあるため、順を追って確認していく。全体の流れは以下の表の通りである。
| ステップ | 内容 | 取引所 | 所要時間の目安 |
|---|---|---|---|
| ①口座開設 | bitbankで国内口座を作成 | bitbank | 1〜3営業日 |
| ②口座開設 | MEXCで海外口座を作成 | MEXC | 即日〜数時間 |
| ③購入 | bitbankでXRPを購入 | bitbank | 数分 |
| ④送金 | bitbankからMEXCにXRPを送金 | 両社間 | 1〜5分 |
| ⑤交換 | MEXCでXRP→USDTに交換 | MEXC | 即時 |
| ⑥購入 | USDTでPIを購入 | MEXC | 即時 |
まず国内の金融庁登録済み取引所・bitbankで口座を開設する。メールアドレス登録後、運転免許証やマイナンバーカードなどの本人確認書類を提出し、審査完了（通常1〜3営業日）後に入金して利用開始できる。XRPの送金手数料が低水準な点が、この記事でbitbankを選ぶ理由である。
MEXCの公式サイトからメールアドレスまたは電話番号で登録する。KYC（本人確認）なしでも基本的な取引は可能だが、出金額の上限を引き上げるためにも本人確認の完了を推奨する。登録後は2段階認証も忘れずに設定しておきたい。
bitbankに日本円を入金後、「XRP/JPY」の取引所ペアでXRPを購入する。初心者は「成行注文」の方が分かりやすく、すぐに購入が成立する。取引所形式を使うことで、販売所と比べてスプレッドを抑えた購入が可能になる。
MEXCの「資産」→「入金」→「XRP」でアドレスとDestination Tag（宛先タグ）を取得し、bitbankの出金画面に正確に入力して送金する。宛先タグの入力忘れは資産消失につながるリスクがあるため、必ず入力すること。送金は通常1〜5分で完了する。
MEXCの「現物」→「XRP/USDT」ペアで売り注文を出し、XRPをドル連動のステーブルコイン・USDTに交換する。成行注文を使えば即時に取引が成立する。
MEXCの「現物」→検索窓で「PI」と入力→「PI/USDT」ペアを選択し、買い注文（成行）でPIを購入する。購入後は「資産」→「現物口座」で保有量を確認できる。
購入後のPIの管理方法（ウォレット）
PIを購入した後、そのまま取引所に置いておくか、専用のウォレットに移すかは判断が分かれるところである。この章ではPi Walletの基本と、取引所保管との違いを整理する。短期的な売買を予定している場合と、長期的に保有したい場合とで最適な選択肢が変わる点も押さえておきたい。
Pi Walletとは
Pi WalletはPi Network公式が提供する専用ウォレットで、Piアプリ内から利用できる。アプリでマイニングして得たPIをメインネット上に移行する際にはこのウォレットが必要になり、KYC（本人確認）の完了が移行の前提条件となっている。取引所で購入したPIについても、長期的に自己管理したい場合はこのウォレットへ出金することができる。秘密鍵は自分で管理する形式のため、パスフレーズの紛失や流出には特に注意が必要である。
取引所保管との違い・注意点
取引所にPIを置いたままにしておくと、取引所側の管理下で資産が保有される形になり、頻繁に売買する人にとっては利便性が高い。一方でPi Walletのような自己管理型ウォレットに移すと、秘密鍵を自分で保持するぶん取引所の障害やハッキングの影響を受けにくくなるが、パスフレーズの管理は完全に自己責任となる。少額から始める初心者は、まず取引所での保管に慣れてから、保有量が増えた段階で自己管理ウォレットへの移行を検討するという進め方も選択肢の一つになる。どちらが正解というものではなく、自分の取引頻度とリテラシーに応じて選ぶのが現実的である。
短期的な売買が中心であれば取引所保管、長期保有を前提とするなら自己管理ウォレットへの移行を検討するとよい。いずれの場合も、パスワード・パスフレーズの使い回しは避け、2段階認証を必ず設定すること。
PIの将来性はある？今後を左右する3つの要因
「PIはいくらになるのか」という質問に対して断定的な答えを示すことはできないが、価格を左右する要因を整理することはできる。ここでは上昇材料・下落材料の両方を確認したうえで、複数のシナリオで考える視点を紹介する。あくまで判断材料の一つとして参考にしてほしい。
上昇要因として考えられること
最大の上昇材料はスマートコントラクト機能の実装である。Protocol v26.1の次に予定されているProtocol v27が完了すれば、Pi Network上でDeFi（分散型金融）やDApps（分散型アプリ）の展開が本格化する可能性がある。加えて、3,300万人超という巨大なユーザー基盤は、実用化が進んだ場合に一気に実需へ転化しうる潜在力を持っている。大手取引所への追加上場が実現すれば、流動性の改善を通じて価格の安定にもつながりうる。もっとも、これらはいずれも「実現すれば」という前提つきの材料であり、実現時期は不確定であることには注意が必要である。
下落・停滞要因として考えられること
一方で下落・停滞要因も無視できない。継続的なトークンアンロックによる売却圧力は構造的な課題で、2026年後半に予定される大規模放出（約7億7,580万PI）はその代表例である。加えて、国内取引所への未上場という状態が続く限り、日本国内からの新規流入は限定的にとどまりやすい。過去には一部の国の規制当局から詐欺懸念が指摘された経緯もあり、規制面の不透明さもリスク要因として挙げられる。
「いくらになるのか」への考え方
暗号資産の将来価格を正確に予測することは誰にもできない。ここでは特定の数値を断定するのではなく、複数のシナリオで幅を持たせて考えることをすすめる。楽観シナリオではスマートコントラクト実装とエコシステム拡大が進み、悲観シナリオではアンロック圧力と流動性不足が続く。実際の値動きはこの間のどこかに落ち着く可能性が高く、いずれのシナリオでも投資額はポートフォリオの一部にとどめるという考え方が現実的である。個別の価格予測サイトの数値をそのまま鵜呑みにせず、根拠となっている前提条件まで確認する姿勢が重要になる。
3,300万人の巨大ユーザー基盤
スマホマイニングという参加モデルにより世界的なコミュニティを形成。実用化が進めば需要拡大の土台になりうる。
スマートコントラクト実装へ
Protocol v26.1・v27を経て、DeFi・DApps展開の基盤整備が進行中。実装完了時期は今後の発表を要確認。
トークンアンロック圧力
2026年後半に約7億7,580万PIの大規模放出を予定。継続的な売却圧力が上値を抑える一因になっている。
国内取引所への未上場
2026年8月時点で国内の暗号資産交換業者では未取扱。日本国内からの新規資金流入は限定的な状態が続く。
投資する際の注意点とリスク
PIはATH $2.99から現在の約$0.089まで大幅に下落している。トークンアンロックによる売却圧力、開発進捗の不確実性、一部の国での規制懸念など、PI固有のリスク要因を理解した上で投資判断を行うこと。
投資前に確認したい4つのリスク
暗号資産全般に共通するリスクに加えて、PIには固有の注意点がある。継続的なトークンアンロック、開発・規制の不確実性、流動性の限定、そして一部で指摘される保有の偏りの4点を、購入前に必ず確認しておきたい。それぞれの内容を以下で解説する。
①トークンアンロック圧力
継続的なアンロックにより売却圧力が発生しやすい構造。大規模放出のタイミングは事前に把握しておきたい。
②開発・規制リスク
過去に一部の国の当局から懸念が示された経緯がある。スマートコントラクト開発の遅延リスクにも留意する。
③流動性・取引所リスク
国内主要取引所は未上場で海外取引所に依存。取引量が限られる銘柄は値動きが大きくなりやすい。
④保有の偏りリスク
供給の一部が少数ウォレットに集中しているとの指摘があり、大口保有者の動向が価格に影響しうる。
適切なリスク管理の方法
PIに限らず暗号資産全般への投資では、失っても生活に支障が出ない金額で行うことが大前提になる。ここでは実践しやすいリスク管理の考え方を紹介する。事前にルールを決めておくことで、価格変動時にも冷静な判断がしやすくなる。
- 投資額はポートフォリオ全体の一部にとどめる(専門家の一般的な見解として数%以下が目安とされることが多い)
- 生活費・緊急資金は使わず、余剰資金の範囲内で投資する
- 明確な損切りルールを事前に決めておく
- Protocol v27など開発ニュースを定期的にモニタリングする
- 購入前に公式サイトでコントラクトアドレスを確認し、偽トークンを避ける
- 投資判断はSNSの口コミではなく複数の信頼できる情報源を参照して行う
よくある質問
PIを購入するならMEXCで
まずはbitbankで国内口座を開設し、XRPを送金するルートを確保するところから始められる。
※ 投資はリスクを伴う。余剰資金の範囲内で利用すること。
リスク告知：暗号資産（仮想通貨）は法定通貨ではなく、価格が大きく変動するリスクがある。PIを含む暗号資産への投資は元本割れのリスクがあり、投資した金額を大きく下回る損失が生じる可能性がある。投資にあたってはリスクを十分に理解した上で、自身の判断と責任において余剰資金の範囲で行うこと。
価格情報について：掲載の価格データはCoinGecko・CoinMarketCap等の参考値をもとにしており、リアルタイムの価格を保証するものではない。最新の価格は各取引所または価格情報サイトで確認すること。
海外取引所の利用について：MEXCは海外取引所であり、日本の金融庁への登録を受けていない。利用に際しては各自でリスクを確認の上、利用すること。
将来性予測について：本ページに掲載の価格・将来性に関する情報は参考情報であり、投資助言ではない。予測通りになる保証はなく、投資判断は自身で行うこと。
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